オプション取引とは、将来の一定の時期において、あらかじめ決めておいた価格で買ったり売ったりすることができる権利のことです。
オプションとは、選択権という意味であり、買い手の義務ではないため、買い手はあらかじめ決めておいた価格が自分の利益になる水準であれば権利を行使し、そうでない場合は権利を放棄すればよいということになります。 一方、売り手は、買い手が権利行使をした場合には、これに応じる義務があります。 オプション取引とは、将来の一定の期日に、オプションの契約時点で決められた価格で、特定の商品を買う(または売る)権利の取引です。 つまり権利自体を売買する取引です。 権利ですから、その権利を行使するか否かは選択することができます。 オプションの買い手をオプション・バイヤーと言い、売り手をオプション・セラー(またはライター)と呼びます。 また、オプションの買いで形成されたポジションをロング、売りで形成されたポジションをショートといいます。 オプション取引は、デリバティブ取引の1つであり、デリバティブ取引は一般的に予想が外れた時に大きな損失を被るリスクがあります。 しかし、オプション取引の場合には、買い手は権利を行使するか放棄するかの選択権を有しており、損をする場合は権利を行使しなければよいので、最大のリスクとしては、オプション料が無駄になるだけの損にとどまります。つまり、オプションを買う取引は損失が限定されているという特徴があり、また魅力でもあります。いわば、オプションの買い手は権利を持つが義務はないという片務契約です。 例を挙げて説明します。 日経平均が2万5,000円の場合、上昇すると予想していても、下がる可能性もゼロではありません。下がるリスクを負いたくない場合に、日経平均オプション(2万5,000円で買う権利)を200円で購入します。 このケースでは、期日が到来したとき、2万5,000円より高ければ権利を実行します。その場合、取引の利益は、オプション料200円を差し引いた額です。逆に2万5,000円より低ければ、2万5,000円で買う権利に価値はないので、権利を放棄します。オプション料200円は損をしますが、損失はオプション料で済みます。  一方、先物取引においては、買い手も売り手も期日が到来したら、売買取引を実行しなければならない義務を負う双務契約という点で、オプション取引と異なります。 オプション取引には、コールオプション、プットオプション、アメリカン・オプション、ヨーロピアン・オプション、現物オプション、先物オプション、店頭オプション、上場オプションなど様々な種類があります。 なお、ヨーロピアンやアメリカンといった地名がついていますが、そのエリアで活発に取引が行われているからこのように呼ばれるわけではなく、地名とオプションの種類は関係ありません。 コールオプションは、買う権利であり、プットオプションは売る権利です。  オプションの買い手は、このような選択権を得る代わりに、売り手に対して選択権の購入代金としてオプション料を支払います。一方、オプションの売り手は、買主が権利行使をしたら、原資産を売る、または買う義務を負う対価としてオプション料を受け取ります。 つまり、買い手はオプション料を支払い、売り手はオプション料を得る代償としてリスクを負担することになります。 なお、オプションを行使すると得する状態をITM(イン・ザ・マネー)、オプションの行使価格と原資産の価値が一致する部分をATM(アット・ザ・マネー)、行使すると損をしてしまう状態をOTM(アウト・ザ・マネー)といいます。